わが家の電気料金プランの見直しに際して、まずは、電力会社が提供する基本的な電気料金の決め方にはどのようなものがあり、これにはどのような特色があるのかを調べてみました。
基本的な電気料金の決め方
電気料金の基本的な決め方には、定額料金制、従量料金制および２部料金制と呼ばれるものが代表的です。電気を販売する電力会社はこれらの電気料金制を組み合わせて、それぞれ各社の電気料金プランを提供しています。
定額料金制
使った電気の量に関わらず一定の電気料金となるものです。電気を多く使えば使うほど得ですが、少ない場合には割高となります。
従量料金制
使った電気の量に比例して電気料金を決めるものです。電気を使わなければ料金は下がりますが、多く使えばそれだけ料金は高くなります。
２部料金制
ある一定の電気使用量までは定額であるが、その水準を超えると使った電気の量に応じて課金されるものです。
一般的な電力料金プラン
ここでは、一般的な電気料金プランの例として関西電力が提供する「従量電灯Aプラン」を示し、その内訳を紹介します。
このプランでは、電気を全く使わなくても必要となる最低料金に、使った電気の量に比例する電力量料金などを加え算出します。
（関西電力）従量電灯Ａプランの例
従量電灯Aプランの電気料金は、「最低料金＋電力量料金＋燃料調整額＋再生可能エネルギー発電促進賦課金」で計算します。
最低料金とは、ある一ヶ月の間全く電気を使わなくとも請求される基本料金のようなものです。電気の使用量が15kWhに達するまで、一律な料金となります。
15kWhを超えて電気を使ったときに発生するのが電力料金です。これは、使用した電気の量に応じた三段階の料金単価を設定しています。この三段階の単価は、グラフに示したように、使用量が多くなれば高くなります。
燃料費調整額とは、為替レートや原油価格等の影響が大きい火力燃料（原油・液化天然ガス・石炭）の価格変動を電気料金に反映させるもので、その単価は毎月変わります。金額は使用した電気の量に比例します。
再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、風力発電・地熱発電・水力発電などの再生可能エネルギーによる発電を普及および拡大させるための費用を電気料金に含めて消費者から徴収するもので、その単価は毎年全国一律に設定されます。金額は使った電気の使用量に比例します。
